それでは、ここで２つの「デジタルツール」をご紹介します。
利用者とご家族との面会に、ZoomやLINEを利用している介護施設も増えました。
緊急事態宣言や移動制限のコロナ禍に、遠方のご家族とビデオ通話を使った方もいらっしゃるのではないでしょうか。
本日は、
・ビジネスの視点から、Zoom
・ビジネスと、ひととのつながりといった両面で、LINE
２つのサービスを取り上げました。
スマートフォンやSNSの市場動向をみながら、
それぞれの使い方や機能を確認してみます。
一つ目は、オンライン会議の定番「Zoom」です。
Zoomの主なサービスは二つ、
ZoomミーティングとZoomウェビナーです。
「Zoomミーティング」は、その名の通り「打ち合わせや会議」に使われています。
テレビ番組においても、専門家の先生たちが、Zoomで登場するシーンが増えました。
「Zoomウェビナー」は、聞きなれない方もいらっしゃると思いますが、
ウェブとセミナーを組み合わせた造語で、オンラインセミナーを開催するためのサービスです。
資産運用に関するものや、資格取得に向けたものなど、オンラインセミナーの多くがこのサービスを使っています。
本日は、ここにある実機を使って、Zoomミーティングの開催から参加までをご覧いただきます。
スライドの左側、ホストであるノートパソコンでは、会議の開催から、参加者の招待、参加者の入室許可が主なオペレーションとなります。
参加者は２名しかおりませんが、タブレットPCとスマートフォン、各１台を準備しました。
それでは、ノートパソコンで、ホストの操作を開始してみましょう。
◆◆◆
イベントによっては、「招待状」を文書で受け取るケースがあるかと思いますが、その場合には、Zoomを起動したうえで、ミーティングIDとパスコードを入力すれば入室できます。
「顔出し」するには、ビデオをオンに
音声を届けるには、マイクのミュートを解除する、
など、習得する操作は限られています。
また、入室できてしまえば、ホストからの操作指導も受けられるので、安心して参加してください。
「ミーティング」の利用目的が、比較的少人数での議論であるのに対し、
「ウェビナー」は、数百人規模の参加者に向けて、講師のプレゼンやトークセッションの様子を配信しています。
「ミーティング」は、参加者どうしの存在を理解していますが、「ウェビナー」には、その認識がありません。この点も二つのサービスの違いといえます。
スライドの下側に、参加までの準備や流れを４点、あげてみました。
① 機材の準備
・マイクとカメラを備えたパソコンやタブレット、スマートフォンでZoomに参加できます。
・最近のノートパソコンであれば、この要件を満たしていると思います。
② インターネット接続
・ノートパソコンやタブレット、スマートフォンがインターネットに接続されていることが前提となります。
・公共施設はもちろん、企業や一般家庭への導入も進んでいるWi-Fi環境であれば、安定的な利用が可能です。
・山形県内でも５Ｇエリアが広がっていますが、一般回線を使ったスマートフォンからでもZoomの利用は可能です。
③ Zoomアプリのインストール（初回のみ）
・機材やネット環境が整いましたら、Zoomアプリのインストールです。
・ノートパソコンやタブレット、スマートフォンにZoomアプリをインストールしましょう。Zoomアプリは無料で入手できます。
④ Zoomホストからの「招待状」を確認して、会議に参加する
以上、①から④までが、Zoom参加までの手順となります。
これからはじめようとお考えの皆さんは、いかがだったでしょうか。
コミュニケーションツールのLINEをご紹介する前に、「SNSがどの程度身近なものになっているのか？」
参考データ３件をご報告します。
１件目の参考データは、個人のインターネット利用率を都道府県別に調べたものです。
全国平均では、83.4%の国民がインターネットを利用しているとの結果です。そのうちスマートフォンの利用は、68.3％。パソコンやタブレットを上回っています。
山形県のデータをみると、75.1%の県民がインターネットを利用し、そのうちの58.0％がスマートフォンであることがわかります。
全国平均には及びませんが、山形県においても、ネットやスマホの普及拡大を実感できるデータではないでしょうか。
さらに、インターネットの利用率を年代別にみたものが左下の棒グラフです。
13歳から59歳までの年代では、90%以上の個人が、インターネットを利用していることがわかります。
5年後、10年後の近い将来、シニア世代を含めて、ほとんどの国民がインターネットを利用しているだろうことは、容易に想像できます。
２件目の参考データです。
左の折れ線グラフは、2009年から2020年まで、一般世帯がどのような通信端末をもっているかを表しています。
2010年から大きく増加したのがスマートフォン、
2020年では、86.8%の世帯が、一台以上のスマートフォンを保有しているとの結果です。
スマートフォン同様にタブレットが増加している反面、固定電話とパソコンが若干減少し、70%の世帯保有率となっていることもわかります。
右の棒グラフは、スマートフォンの保有率を年代別に調べたものです。
13歳から59歳では、90%以上の個人がスマートフォンを持っている。
20歳から49歳では、100％以上となっており、一人1台以上の保有率であることに驚きます。
60代でも79.5％の保有率となっています。
全世代平均は、79.7％。国民の約8割がスマートフォンを持っているとの結果でした。
参考データの最後は、LINEやTwitterなど、SNSの利用状況です。
インターネットが普及し、スマートフォンの保有率も増加、SNSの利用も拡大しました。
コロナ禍、新しい接触手段として、SNSをはじめたひとも多かったのではないでしょうか。
利用率がもっとも高いSNSは「LINE」で、90.3％、
直近のデータでは、9,000万人以上の国民が利用しているといわれています。
10代から60代まで、全世代にわたって、利用率の高さがきわ立っています。
Twitter 42.3％、Instagram 同じく42.3％、Facebook 31.9％と続いています。
それでは、コミュニケーションツールのお話に入ります。
「SNSの利用状況」でご説明したとおり、国民の9割が利用しているというLINE。
LINEを使えば、住民の方とも、活動する仲間ともつながり易いのでは、と考えたところですが、
私自身、プライベートで使っているLINEを、仕事や公的な活動に使うことに抵抗を感じていました。
LINEのビジネス版といわれるサービスが、本日ご紹介するLINE WORKSです。
使い勝手がLINEと同じであることに加えて、プライベートとの使い分けができたり、組織活動に必要な機能が充実していたり。
地域福祉にも有効であろうデジタルツールと評価しております。
▶LINE WORKS 導入事例 - 朝霧メイプルファーム - YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=-MYDWOfXI3U
酪農牧場におけるLINE Worksの活用事例でした。
中小の組織であっても、情報共有や意思疎通をくふうすることで、仕事がしやすくなっていたり、仕事の成果につながっていたり、そういった事例だったかと思います。
酪農牧場での導入事例同様に、様々な業種において、組織運営やチームワークに、各種のビジネスツールが活用されています。
皆さんの活動もしかり。
委員どうしの情報交換や、管理者への報告・連絡・相談。
行政や専門職との連携など、
地域福祉においても、「チームワーク」を大切にされているのではないでしょうか。
また、LINE WORKSは、LINEとのつながり「人とのつながりにも」強みを発揮してくれそうです。
このことも、LINE WORKSを選定した理由のひとつです。
次の動画は、LINE WORKSのサービス概要となります。
・チームワークに活用する
・人とのつながりに活用する
２つの活用シーンを連想しながら、ご覧ください。
▶3分でわかるLINE WORKS（概要編） - YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=3hmK7-m1tMA
メッセージのやり取りや音声通話、ビデオ通話といったコミュニケーション機能は、LINEとほぼ同じでした。
一方で、メンバーの管理や情報共有、セキュリティ対策など、組織運営やチームワークに欠かせない機能が充実していました。
LINEとのつながりは、簡単そうでした。
LINEでつながった住民の方の情報を、チームとして取り扱い、組織として行動する。
そんな活用シーンが想像できるのではないでしょうか。
本日は、私がLINE WORKSの管理者となり、合計３名のグループを作ってきましたので、メッセージの交換や掲示板など、実際のオペレーションをご覧いただきます。
◆◆◆
LINEをお使いの方であれば、グループトークや掲示板といった「情報共有」の便利さは、想像しやすいのではないでしょうか。
業務日報のチーム内回覧も一瞬でした。
・やり取りが記録に残る。
・伝達したい情報が正確に伝わる。
デジタルツールならでは良さが盛りだくさんです。
「すべての世帯が、スマホやタブレットを持っているのか」、
「誰もが操作できるのか」
まだまだ先の話に思えますが、可能な人から、可能な世帯から、少しずつ始めることはできそうです。